【弁護士解説】本当に役立つ浮気調査グッズ7選｜選び方と注意点

「もしかして、パートナーが浮気をしているのでは？」

この疑念が頭をよぎったとき、実際に浮気調査グッズを購入し、浮気調査に踏み切る人もいるでしょう。

インターネットで検索すれば、様々な浮気調査グッズが目に飛び込んできますが、それらを使用する前に立ち止まって考える必要があります。なぜなら、浮気調査グッズの使用方法次第では違法となってしまう可能性があるからです。

このコラムでは、本当に役立つ浮気調査グッズやグッズの選び方、グッズの注意点などを弁護士視点から解説します。浮気調査をする前にぜひ一度読んでおくことをおすすめします。

本当に役立つ浮気調査グッズ7選｜弁護士視点からの注意点

本当に役立つ浮気調査グッズとその使い方について弁護士視点で紹介します。

浮気調査グッズは、浮気調査では役立つ可能性もあるグッズといえますが、一方で浮気調査の使い方次第では違法となることもあるので、注意しましょう。

（1）GPS

GPSを利用すると配偶者の位置情報を把握することができるため、浮気調査にも使うことができます。

たとえば、GPSによる位置情報によってラブホテルや浮気相手の自宅へ行ったことがわかれば、配偶者が浮気をしている可能性があるということになります。

ただし、配偶者の承諾のないGPSによる浮気調査はストーカー規制法違反や都道府県の迷惑防止条例違反に当たる可能性があります。

（2）カメラ

家や車にカメラを設置することで、浮気調査に使うことができる可能性があります。

たとえば、カメラの録画映像に家や車に浮気相手が映っていれば、そこでの2人の行動や会話内容などから配偶者が浮気しているかどうか確認できます。

ただし、配偶者と別居している場合に、配偶者の家や車に承諾なくカメラを設置する行為は、プライバシーを侵害する行為として違法となる可能性があります。

（3）ICレコーダー

家や車にICレコーダーを設置することで浮気調査をできることがあります。

たとえば、家や車内で配偶者が浮気相手との電話や会話をしていた場合には、その会話の記録がICレコーダーに記録され、配偶者の浮気の有無を確かめることができます。

ただし、配偶者と別居をしている場合に、配偶者の家や車に承諾なくICレコーダーを設置する行為は、プライバシーを侵害する行為として違法となる可能性があります。

（4）スマートフォン用浮気調査アプリ

スマートフォン用浮気調査アプリを使って浮気調査をできることがあります。

＜浮気調査アプリでできることの例＞

• 配偶者の位置情報の把握
• 配偶者のLINEの内容を見る
• 配偶者のスマホの遠隔操作

ただし、配偶者の承諾なくGPSアプリを配偶者のスマホにダウンロードする行為は、不正指令電磁的記録供用罪（刑法第168条の2第2項）に当たる可能性があります。

（5）車載ドライブレコーダー

配偶者が車をよく利用する場合には、車載ドライブレコーダーを設置することで浮気調査できることがあります。ドライブレコーダーの種類によっては、車内の様子を記録するものもあり、その中に浮気相手との浮気が記録されている可能性があるからです。

ただし、配偶者名義の車に承諾なく車載ドライブレコーダーを設置することはプライバシーの侵害に当たる可能性が高いです。夫婦共有名義の車への設置もしくは配偶者の承諾を得て、設置するようにしましょう。

（6）変装グッズ

変装グッズで普段の雰囲気を変えて、配偶者を尾行し、浮気調査をすることが可能です。

しかし、尾行によって配偶者にあなたが浮気調査をしていることがバレる危険があるほか、長時間尾行するとなるとあなたにかかる負担も大きいでしょう。

そのため、尾行する場合には、配偶者が浮気をしている可能性が高く、かつ、浮気をしている日時がある程度判明している場合に、（時間を限って）行うようにしましょう。

（7）精液検出液

精液検出液を使って浮気調査をすることができる可能性があります。

精液検出液とは、性行為をした後の下着に精液検出液を垂らすことで、性行為の有無を確かめることができるものです。たとえば、浮気相手との性行為があったと思われる日に配偶者下着に精液検出液を垂らすことで、性行為の有無を確かめることができる可能性があります。

ただし、精液検出液で精液が検出されたからといって必ず性行為があったとはいえません。精液検出液があったからといって浮気の証拠とならない点に注意しましょう。

浮気調査グッズの選び方｜2つのポイント

次に、浮気調査グッズの選び方を知っておきましょう。

無駄な出費を減らすためには、使用環境や使用目的、予算や性能のバランスで浮気調査グッズを選ぶのがおすすめです。

（1）使用環境・使用目的に適したグッズを選ぶ

使用する場所や状況に合わせてグッズを選択しましょう。

＜例＞

• 屋外での尾行 → カメラや変装グッズ
• 車での移動追跡 → GPS もしくはドライブレコーダー
• 室内での会話記録 → カメラやICレコーダー　など

（2）予算と性能のバランスでグッズを選ぶ

高性能のグッズは高価ですが、とれる証拠の質も向上します。たとえば、高性能のカメラは長時間録画が可能だったり、高画質だったりと、よりよい証拠が取れる可能性が高まります。

しかし、浮気調査をしたからといって必ず浮気の有無を確かめられたり、浮気の証拠がとれたりするとは限りません。高価なグッズを買っても無駄になってしまう可能性もあるのです。

浮気調査が無駄になってしまう可能性も考えて、予算と性能のバランスを考えて浮気調査グッズを選ぶようにしましょう。

浮気調査グッズを使って浮気調査をする3つのリスク

浮気調査グッズを使って、浮気調査をする前に注意してほしいことがあります。次の3つのリスクには注意しましょう。

＜浮気調査を行うリスク＞

• プライバシーの侵害で慰謝料請求されるリスク
• 浮気調査がバレて、夫婦関係が悪化するリスク
• 浮気調査をしても証拠を得られないリスク

それぞれ見ていきましょう。

（1）プライバシーの侵害で慰謝料請求されるリスク

配偶者に無断で浮気調査を行うことは、配偶者のプライバシーの侵害する可能性があります。たとえば、配偶者に無断でGPSを持たせたり、無断で配偶者のスマホを見たりする行為はプライバシーの侵害に当たる可能性が高いといえるでしょう。

実際、探偵が浮気調査のために車にGPSを装着し、位置情報を無断で取得した行為につきプライバシー侵害に当たるとして、探偵に対し慰謝料の支払いを命じた裁判例があります（旭川地裁令和６年３月２２日判決）。

（2）浮気調査がバレて、夫婦関係が悪化するリスク

配偶者に浮気調査がバレた場合、配偶者はあなたから浮気を疑われていたことにショックを受け、あなたに対し不信感を抱く可能性があります。

仮に、配偶者が浮気をしていなかった場合、配偶者が浮気をしていないことは喜ばしいことなのに、あなたが浮気調査をしたことで夫婦関係に亀裂が入ってしまうおそれもあります。

（3）浮気調査をしても証拠を得られないリスク

浮気調査をしても証拠を得られない可能性もあります。配偶者の警戒心が強く、決定的な場面や証拠を得られないように注意している可能性もあるからです。

特に、浮気調査をしていることが一度バレてしまうと、より配偶者が警戒し、浮気相手と隠れて会ったり、連絡をとったりするようにするため、証拠の取得が難しくなります。

どういう証拠があれば浮気の慰謝料請求ができる？慰謝料請求の証拠とは

浮気の慰謝料を請求するためには、証拠が必要です。

浮気の証拠として有力なのは、肉体関係を証明できる動画や写真、録音データ、メール、ホテルの領収書、手帳、探偵の調査報告書などです。

また、SNSやブログ、手紙、クレジットカードの明細書、交通ICカードの利用履歴、プレゼント、通話履歴、カーナビの履歴、GPS記録、住民票写し、第三者の証言も証拠となる可能性があります。

浮気相手の身元や連絡先を知りたい！弁護士会照会がおすすめ

弁護士も「弁護士会照会」といって、できる調査があります。弁護士会照会とは、各種の団体に対し必要な情報を照会し、報告を求める制度のことです。

たとえば、浮気相手の電話番号がわかっている場合、電話会社に電話番号を契約している契約者の名前や住所を照会するのです。このように、浮気相手の名前や住所がわからない場合でも、浮気相手の電話番号がわかれば浮気相手の名前や住所がわかることがあります。　

ほかにも、浮気相手の自動車のナンバープレートから、自動車の所有者の名前や住所が特定できることもあります。

浮気調査に関するよくある質問

最後に、浮気調査に関するよくある質問をまとめています。ぜひ参考にしてください。

（1）配偶者のスマホを見ることで浮気調査ってできるの？

配偶者のスマホを見ることで、浮気調査をすることもできます。

＜配偶者のスマホを見ることでできる浮気調査の例＞

• 通話やメール、LINEなどの履歴を調べる
• SNSのフォロワーを調べる
• マッチングアプリのインストール状況や使用状況を調べる
• 「位置情報サービス」機能で配偶者の行動履歴を調べる

ただし、配偶者のスマホを無断で操作することは、違法となるリスクの高い行為です。
配偶者のスマホを調査したいのであれば、配偶者の許可を得てスマホを操作するようにしてください。

（2）浮気調査を依頼したい！探偵と興信所の違いってなに？

探偵と興信所に大きな違いはありません。どちらも探偵業務を行っており、基本的に探偵業法（正式名称：探偵業の業務の適正化に関する法律）という法律の規制下にあります。

一般的に、取扱業務が浮気調査など個人についての調査である場合は探偵事務所、企業の信用調査などを主な取扱業務としている場合には興信所と名乗っていることが多いようです。

ただ、両者の業務範囲の境界は曖昧であり、興信所でも浮気調査といった業務を行うケースや、探偵事務所が企業向けの調査を行うケースもあります。

【まとめ】浮気調査グッズを使うときは要注意！浮気相手の身元の調査は弁護士へ

浮気の証拠を1人で集めるのは大変です。
時間や労力がかかりますし、浮気調査が違法とされるリスクもあります。

また、せっかく集めた証拠であっても、慰謝料請求の有力な証拠にはならない可能性もあります。安全に不倫の証拠を集めて慰謝料を請求しやすくするためには、アディーレの弁護士のサポートが役立つでしょう。

弁護士からの弁護士会照会によって、不倫相手の連絡先などが分かる場合もあります。

弁護士に相談することで、合法的かつ効果的な証拠収集方法や今後の対応策について、適切なアドバイスを得ることができます。

浮気の慰謝料請求でお悩みの方は、浮気の慰謝料請求を得意とするアディーレ法律事務所へご相談ください。