「結婚しなければよかった」と後悔し、一人で悩んでいませんか？
本記事では弁護士が、夫婦トラブルの主な原因から、関係修復や離婚の判断基準、具体的な対処法までご紹介します。
現状を変え、後悔のない人生を選ぶためのヒントになれば幸いです。
ここを押さえればOK！
今後を判断する際は、法定離婚事由の有無や心身への影響、経済的自立の可否を検討しましょう。関係修復を望むなら、相手への期待を手放し、第三者を交えた冷静な対話が有効です。
一方、離婚を決意した場合は、共有財産の把握や慰謝料請求のための証拠確保、親権・養育費の正しい知識が不可欠です。不利な条件での合意を避けるためにも、弁護士への早期相談など、後悔のない再出発に向けた入念な準備をおすすめします。
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結婚を後悔する主なきっかけ
まず、結婚したことを後悔するようになるきっかけとして、代表的なものをご紹介します。
（1）性格や価値観の不一致による慢性的なストレス
結婚を後悔する理由として多いのが「性格や価値観の不一致」です。
交際中は気にならなかった生活習慣の違い、衛生観念のズレ、休日の過ごし方などが、毎日の共同生活では積み重なり、慢性的なストレスとなることがあります。
「話し合っても妥協できない」「家にいても心が休まらない」といった日々の小さなストレスが限界に達すると、修復困難な溝となり、離婚を決意する大きな要因となり得るでしょう。
（2）金銭感覚のズレや浪費が招く将来への不安
金銭感覚のズレは、結婚生活の基盤を揺るがす深刻な問題です。
配偶者の浪費癖や無断での借金、生活費を渡さないといった行動は、家計を圧迫するだけでなく、将来への不安を増大させます。
「貯金ができない」「教育費が賄えない」という現実は、配偶者への信頼を失わせるきっかけになり得るでしょう。
金銭的な不信感は修復が難しく、離婚相談の現場でもよく聞かれる内容となっています。
（3）家事・育児の負担偏重
共働き世帯が増加する現在、家事や育児の負担がどちらか一方に重くのしかかる「ワンオペ」状態は、結婚への後悔を生む深刻な原因です。
特に、配偶者からの「手伝う」という当事者意識に欠けた発言や、自分のキャリアや自由な時間ばかりが犠牲になる不公平感は、やがて相手への怒りへと変わります。
どちらかが心身ともに疲弊している横で、何もしない配偶者に対する愛情は急速に冷めていくでしょう。
「自分は家政婦（夫）ではない」という虚無感と孤立感は、夫婦としての信頼関係を根底から破壊し、離婚を決意させる引き金となり得るのです。
（4）義実家との関係悪化
義両親との不仲や過干渉も、結婚を後悔する大きな要因となり得ます。
同居や介護の強要、価値観の押し付けは精神的な負担となりますが、最も深刻なのは「配偶者が味方をしてくれない」ことに対する絶望感です。
配偶者が調整役を放棄し、実家を優先する姿勢を見せると、配偶者への信頼は失墜するでしょう。夫婦だけの問題ではなく、義実家を含めた環境での孤立感が、離婚を考える直接的な引き金となるケースは少なくありません。
（5）浮気・DV・モラハラなど信頼を損なう行為
浮気（不貞行為）やDV、モラハラは、性格の不一致とは次元が異なり、結婚生活を根本から破壊する行為です。
これらは相手の感情や尊厳を踏みにじり、場合によっては心身に深い傷を負わせるため、「後悔」どころかすぐに離婚の選択肢が視野に入るでしょう。
特に、DVを受けている方は「自分が悪い」と思い込まされているケースも多いですが、我慢して改善を待つのではなく、身の安全を確保し、弁護士や専門機関へ相談するなど、早急な対処が必要となる緊急性の高い事案です。
後悔する結婚生活を続けるか？離婚を検討すべきか判断するポイント
結婚したことを後悔し、場合によっては離婚が視野に入ることもあるでしょう。
そのような場合には、離婚に踏み切るかどうかを判断するポイントとして次のようなことを検討してみましょう。
（1）法律上の「離婚事由」に該当する事実があるか
配偶者が離婚に同意しない場合、裁判で離婚を認めてもらうには民法が定める「法定離婚事由」が必要です。
具体的には、不貞行為（基本的には肉体関係を伴う浮気のこと）、悪意の遺棄（生活費を渡さない等）、その他婚姻を継続し難い重大な事由などが挙げられます。
これらに該当する事実があれば、裁判で離婚が認められる可能性が高くなります。感情だけでなく、客観的な証拠とともに現状を整理することが第一歩です。
（2）結婚生活の継続が心身の健康に支障をきたしているか
結婚生活のストレスにより、不眠や食欲不振、うつ状態など心身に不調が現れているなら、それは危険信号です。配偶者と同じ空間にいるだけで動悸がする、帰宅が苦痛であるといった場合、すでに我慢の限界を超えているかもしれません。
何よりも優先すべきは、あなた自身の健康です。
「子どものため」などと無理を重ねてしまうのではなく、まずは別居をして物理的な距離を取ることも、選択肢のひとつとして検討してもよいでしょう。
（3）離婚後の経済的自立が可能か
離婚を決断する上で、経済的な基盤の確保は避けて通れません。現在の収入で家賃や生活費、子どもを引き取る場合にはその教育費を賄えるか、具体的にシミュレーションしてみることが必要です。
子どもを引き取るのであれば養育費を請求できますが、元配偶者に収入や財産がなければ（あるいは少なければ）、支払いが滞るリスクがあります。
離婚後も現実的に生活が成り立つかを確認することが、後悔のない再出発の鍵となります。
関係修復を目指す場合の具体的なアプローチ
後悔することがあったとしてもやはり結婚生活を続けたいと思った場合には、次のような試みが有効かもしれません。
（1）相手への期待を手放し、自分の考え方を変えてみる
関係修復の第一歩は、「他人は変えられない」という事実を受け入れることです。
日々のイライラや不満の多くは、「察してほしい」「普通はこうするべき」という期待が裏切られることから生じます。
しかし、大人の性格や習慣を強制的に変えることは極めて困難です。
相手への過度な期待を意識的に手放し、「自分自身がどう行動すれば快適か」へと視点を切り替えてみましょう。
あなたが精神的に自立することで、張り詰めていた家庭内の空気が変わり、結果として夫婦関係が好転する可能性があります。
（2）感情的にならずに話し合うためのルール・環境作り
感情的なぶつかり合いは、溝を深めるだけです。建設的な話合いには、事前のルール設定が必要です。
「深夜やお酒が入った状態では話さない」「相手の話を最後まで聞く」といったルールを共有しましょう。
また、場合によっては自宅ではなくカフェなど他人の目がある場所を選ぶのも有効です。
相手を責めるのではなく、「現状をどう改善するか」という共通の目的に焦点を当てることが、修復への近道になるでしょう。
（3）当事者間での解決が難しい場合は第三者に介入してもらう
夫婦二人きりでは感情的になり、議論が平行線をたどる場合は、無理せず第三者の力を借りましょう。友人や親族は意見が偏りやすいため、プロの夫婦カウンセラーや、家庭裁判所の「円満調停」を利用するのも有効です。
中立で客観的な視点が入ることで、お互いの本音や問題の本質が整理され、冷静な対話が可能になります。専門家の介入は、行き詰まった関係を打開するための建設的な手段です。
離婚を選択しても後悔しないために準備すべきこと
では、離婚することを決意した場合には、何を準備すべきでしょうか。
（1）共有資産の把握と証拠の確保
離婚を切り出す前に重要なのが、共有財産の全容把握です。
財産分与は婚姻期間中に夫婦で築いた財産を分けることですが、別居や協議開始後に相手が財産を隠すと、適正な金額を受け取れなくなるリスクがあります。
預貯金、給与明細、保険証券、不動産などの情報を確保しておくようにしましょう。
また、慰謝料を請求する場合は、不貞行為やDVを立証する客観的な証拠（LINE履歴、写真、診断書など）が必要です。
相手に警戒される前に、水面下でこれらを揃えておくことがポイントです。
（2）親権や養育費についての正しい知識
未成年の子供がいる場合、親権と養育費についても考えておかなければなりません。
「早く離婚したいから」といって養育費を放棄したり、口約束だけで済ませたりするのは禁物です。
子どもの将来を守るためにも、正しい相場を知り、公正証書などで取り決めを文書化しておくことをおすすめします。
（3）弁護士に相談する
離婚条件の交渉において、法的知識は必須です。相手に有利な条件で言いくるめられ、本来得られるはずの財産分与や慰謝料を放棄してしまうケースは少なくありません。
弁護士はあなたの代理人として、法的に適正な条件で交渉を進めます。
精神的な負担を最小限に抑え、新しい人生のスタートを有利に切るためにも、一人で抱え込まず、まずは弁護士への早期相談を検討してください。
【まとめ】
結婚を後悔する日々は辛いものですが、我慢し続ける必要はありません。
関係修復を目指すのか、離婚して新たな人生へ踏み出すのか、あなたの幸せを最優先に選択してください。
もし離婚を考えていて、離婚交渉を有利に進めたいとお考えなら、一人で悩まず弁護士にご相談ください。あなたの再出発を全力でサポートします。
離婚についてお悩みの方は、アディーレ法律事務所にご相談ください。
